10月23日 歴史並び替え
投稿者：池畠 悠 所属塾：みやうち塾 閲覧数：141
投稿日時：2021年10月22日10:19
最終閲覧日時：2024年4月26日5:25
歴史はまずは時代の流れを掴むことが重要です。3年生はこの並び替えを、完璧にしてほしいと思います。
特に歴史がさっぱりだという人は、 問題の後の解説をしっかり読んでみてください。
これから毎回解説まで書いていきます。
ころ4でさくっと流れを勉強していきましょう。
歴史並び替え
次の出来事を時代順に並び替えてください。
世界恐慌
日本の国際連盟脱退
満州事変
普通選挙法
米騒動
盧溝橋事件
日米安全保障条約
五・一五事件
解説
今回の出来事は、大正デモクラシーと世界恐慌から 世界が戦争へ向かっていく流れ、そして第二次世界対戦後の出来事の三つに分けることができます。
まず、大正デモクラシーに関して。
第1次世界対戦後、戦争の被害を反省した世界各国は協調へと向かっていきます。その象徴が国際連盟です。
国際連盟はウィルソンによって提案され、十四カ条の平和原則をもとに作られました。
（しかし提案者であるアメリカは連邦政府の反対で国際連盟には加盟しませんでした。行政の代表である大統領がやると言ったのに、立法機関（連邦政府）が反対したため、政策が実現されなかった。これは三権分立が重視されているアメリカならではの出来事です。）
この国際連盟を見てもわかるように、世界各国は協調路線へと進んでいきます。
そんな中、国際社会において脅威となっていたのが、ソ連です。
ロシアでは第一次世界大戦中に レーニンを中心としてロシア革命が起こり、社会主義国家であるソ連が誕生してます。
この社会主義の広まりに対して恐怖心を抱いた資本主義国家はソ連に対して干渉戦争を行います。
干渉戦争というのは、社会主義が広まるのを防ぐために、それに対して「干渉した」戦争ということです。
日本も干渉戦争としてシベリアに出兵します。
この時に起こったのが米騒動です。
流れとしては、 商人たちがシベリア出兵を見越して米を買い占めます。
見越してというのがポイントです。
まだシベリア出兵はしてませんが、これからシベリア出兵をする、ということは軍隊が米をたくさん使う
そのため、国内で出回るお米の供給量が減る。
よって、供給量が減るということはお米の値段が上がる
このように商人たちは考えました。
そしてここでお米を買っておけばあとで高く売れると考えてお米を買い占めたわけです。
これは今でも、不況の時に株を買っておいて、 高くなったら売ろうと考える株のトレーダーと同じ考え方ですね。
しかしそのように多くの商人が考えた結果、まだシベリア出兵は始まっていないんですが、お米の供給量が減ってしまいます。
そして実際にシベリア出兵をする前に、米の価格が上がってしまったのです。
この米の価格の上昇によって、生活が苦しくなった農民たちが暴動を起こします。
これが米騒動です。
米騒動によって、寺内正毅内閣が退陣に追い込まれ、原敬内閣が組閣されます。
原敬さんは平民宰相と呼ばれており、元平民という立場から、民主化を一気に進めてくるだろうと期待されました。
しかし、選挙権である直接国税の納付に関しては結局なくならず、有権者の数はそれほど変わりませんでした。
そのため期待どおりには民主化は進みませんでした。
ではどこで日本は所得に関係なく選挙ができるようになったのか。
これを成し遂げたのが、 1925年の加藤高明内閣です。
加藤高明内閣の前は、清浦奎吾内閣がありましたがこの清浦内閣は軍閥政治を行っており、批判されました。そのため清浦内閣が退陣に追い込まれ（これを第二次護憲運動と言います。）その後加藤高明内閣が普通選挙法を施行します。
この普通選挙法では、満25歳以上の男子のみに選挙権が与えられます。これによって所得に関係なく選挙権を得ることができましたが、女性の選挙権の実現は戦後まで持ち越されることになります。
しかし普通選挙法の施行により懸念点もありました。
それは、社会主義勢力が政治の世界に台頭してしまうことです。
世界にはソ連の例もあります。もし社会主義の政党が当選してしまったらまずいですよね？
ということで社会主義を取り締まるために、治安維持法を施行します。
この治安維持法によって、国家は合法的に、不都合な意見をいう人々を取り締まる権利を得ます。
（これは明らかに最近勉強した自由権の中の言論の自由を侵害するのですね？）
こうして治安維持法もありますが、普通選挙法によってデモクラシーが実現されました。
このように、1920年代は、協調外交・民主主義の時代でしたがそれが一気に変わってしまいます。
きっかけは1929年の世界恐慌です。
世界恐慌の結果、各国は自国の経済を優先します。イギリスやフランスはブロック経済、アメリカンニューディール政策をしました。
（ソ連に関しては社会主義なので、株式会社がありません。よって株価の影響を受けず成長し続けます。）
このように世界各は不況を乗り切っていきますが、乗り切れなかった国があります。 それが日本とドイツ、イタリアです。イギリスやフランスのように植民地を持っていなくて、アメリカのように国土も広くありません。
そのため、不況を乗り切るような大規模な事業をしたりすることができなかったのです。
そこで、日本やドイツやイタリアは植民地を作るために他国へせめていきます。
この、自国の利益のためには戦争をも厭わないという考えをファシズムといいます。
この後ファシズムに向かった日本は、1931年 柳条湖事件をきっかけとして満州事変を起こします。
柳条湖事件は、関東軍が南満州鉄道を自作自演で爆破した事件です。自作自演でやったのですがそれを中国のせいにして、満州国の承認を認めさせます。
これに対して当時の首相犬養毅は、関東軍が勝手にやったことで認めてないとして反対しました。また国際連盟もリットン調査団を派遣して、満州国の成立を否定します。
これに納得しなかった軍部は、犬養首相を暗殺し、（1932年、五・一五事件）国際連盟からも脱退します。（1933年）
その後も軍部の暴走は続き、1936年には二・二六事件を起こし、首相官邸を襲撃して元首相の高橋是清暗殺しました。
この事件は天皇の命令により鎮まりましたが、軍部が首相官邸を攻撃するという例を見ない事件になりました。
さらに中国で関東軍が暴走し、盧溝橋事件から日中戦争を引き起こします。（1937年）
この日中戦争が長期化し資源を求めた日本は南進、すなわち太平洋戦争と向かっていきます。
ということで、答えは
1918 米騒動
1925 普通選挙法
1929 世界恐慌
1931～32 満州事変
1932 五・一五事件
1933 日本の国際連盟脱退
1937 盧溝橋事件
1951 日米安全保障条約
最後の日米安全保障条約が戦後の出来事です。サンフランシスコ平和条約と同時に結んでいます。当時の首相は吉田茂です。
以上歴史がまずは流れを掴めるように、並べ替えを完璧にしていきましょう。